仮想通貨と電子マネーの特徴比較！ あなたの選択は？

仮想通貨(暗号資産)という言葉はご存知でしょうか？

仮想通貨(暗号資産)というのは一般的にはまだ馴染みがなく誤解されている方勘違いされている方も多くいます。

デジタル化されて、「支払い」として使えるといった観点からみると、身近なのが電子マネーと呼ばれるものとなります。

そのため、電子マネー≒仮想通貨(暗号資産)と認識している人もいます。

知らなければ、そのような認識になるでしょう。

改めて、知っておいていただきたいと思いますが仮想通貨（暗号資産）と電子マネーは違います。

本記事では仮想通貨(暗号資産)と電子マネーの違いについて解説していきます。

大きな違いについて

仮想通貨(暗号資産)と電子マネーの大きな違いについてあげると下記のポイントがあります。

それぞれの代表例として

仮想通貨(暗号資産)ではビットコイン(BTC)、電子マネーでは交通系ICカード(Suica、PASMO、ICOCA)などがあげられます。

発行元の違い

仮想通貨(暗号資産)と電子マネーでは発行元が違います。

電子マネーの場合、発行している企業があります。

仮想通貨(暗号資産)の場合、発行元がありません。

例えばSuicaの発行元はJR東日本です。

電子マネーはその企業により管理されています。

対して、ビットコイン(BTC)には発行元がないのでどのように管理されるのか？

これが2つ目の違いとなる管理方法に繋がります。

管理方法の違い

仮想通貨(暗号資産)は発行元があるので、中央集権型という形で管理されています。

発行元がないビットコイン(BTC)は分散型という形で管理されています。

この分散型という管理方法で用いられているのがブロックチェーンとなります。

ブロックチェーンというのは、同じ管理台帳を利用している人たちすべてが持って、みんなで管理している。

という仕組みです。

仮想通貨(暗号資産)と電子マネーとでは根本的に仕組みが違います。　

送金の違い

電子マネーの場合、送金というのは出来ません。

使うためだけになっており、”通貨”ではありません。

ビットコイン(BTC)の場合、”通貨”なので送金するということが出来ます。

これもまた大きな違いです。

電子マネーは、使ったことがある方も多くいらっしゃるかと思います。

電子マネーは、チャージした金額が変動しませんが仮想通貨(暗号資産)の場合は、変動します。

一体どういうことでしょうか。
　
例えば電子マネーは1,000円をチャージ(入金)すると使える金額は1,000円です。
　
1,000円をチャージして翌週に1,100円に増えていた、ということはありえません。

対して仮想通貨(暗号資産)は1,000円を仮想通貨に交換する翌週に1,100円に増えていた！

ということもあります。

当然ですが、逆に減るということもあります。

これは、為替を考えてもらえればイメージしやすいかと思います。

例えば今日が、1ドル＝140円だとしても明日は、1ドル＝139円と価格が変動するといったものと思っていただけると分かるかと思います。

また、電子マネーを使うには、物理カードやおサイフケータイ、アプリなど必要です。

一方で仮想通貨(暗号資産)はウォレットが必要です。

保管方法は、電子マネーも仮想通貨(暗号資産)も基本的にはアプリで行うので違いが無いように感じるかもしれません。

しかし、電子マネーの場合は、お金をチャージしているだけなので”現物”として保管されいるわけではありません。

仮想通貨(暗号資産)は、お金を両替しているので”現物”が保管されています。

最後の違いは紛失・補償についてです。

発行元がある電子マネーは、カードを紛失してしまった場合でも再発行を行うことができ、補償してもらうことが出来ます。

一方でビットコイン(BTC)は発行元がないので、紛失などをしてしまった場合、補償されることはありません。

そのため、しっかり自分で管理しておく必要があります。

仮想通貨(暗号資産)と電子マネーの違いについて見てきました。

根本的な仕組みから、管理方法など大きく違うことを知っていただけたのではないでしょうか。

デジタル化されているという観点からは電子マネーと仮想通貨(暗号資産)が一見似てるように映りますが、このように大きな違いがあるのです。

最後に

仮想通貨(暗号資産)選択は個人のニーズと目的に依存します。

仮想通貨(暗号資産)は投資やプライバシーを重視する人に適していますが、価格の変動が激しいため、リスクも高いです。

一方、電子マネーは日常の支払いに便利で、法的保護がありますが、中央集権的であることに注意が必要です。最終的に、仮想通貨(暗号資産)と電子マネーは相補的なものであり、適切な状況に応じて使い分けることができます。

個々のニーズとリスク許容度を考慮し、適切なデジタル方法を選びましょう！